TCLのテレビにバックドアが仕込まれている？セキュリティの脆弱性について 危険なメーカーなのか解説

2020年12月25日、米国土安全保障省がTCLのテレビにはバックドアが仕込まれていると報道されました。

米国土安全保障省、中国家電メーカーTCLを調査 「テレビにバックドア」 https://t.co/FZRMuizLu2

— 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン (@epochtimes_jp) December 25, 2020

TCLが日本市場に参入したばかりということもあり、X（旧Twitter）でも話題になりました。

現在は修正されているため、セキュリティ面での心配はありませんが、TCL製品は未だに「バックドアが仕込まれているのでは？」と何かと話題になります。

TCLのテレビをご検討されている方はぜひ参考にしてみてください。

TCLのテレビにバックドアが仕込まれている？セキュリティの脆弱性について

今回の一連の報道はWikipediaでもまとめられています。

アメリカ国土安全保障省のウルフ長官代行は、2020年12月21日の演説でTCLの製品に利用者の情報を抜き取ることができる「バックドア」が設置されていたなどと指摘した[20]。これは独立系研究者により発見された脆弱性だが、TCLはテレビの脆弱性を予告せず、そしてユーザーの同意なしに修正したことも同時に判明している[21]。

引用元：Wikipediaより

上記の問題点は、セキュリティ面の脆弱性はもちろんですが、自社の調査によって発覚したのではなく、他の研究者の調査により発覚したことで、意図的に仕組まれたのではないかと問題視されています。

バックドアの危険性について

バックドアとはその名の通りサーバーやコンピューターに「裏口」を作り不正に侵入をしてデータの書き換えや不正操作を行います。

テレビの場合、動画配信サービスなどIDやパスワードを入力します。

それにより個人情報を抜き取ったり、使用ができないようにすることも可能です。

参考記事：バックドアの被害について ALSOK 情報セキュリティより

TCL以外のセキュリティに関する問題について

記憶に新しいのは、2019年ごろから中国の電子機器メーカーHUAWEI（ファーウェイ）製品の輸出が規制されました。

対象国は日本を含む、アメリカ、カナダ、オーストラリア、イギリス、フランス、スウェーデンなどが制限をかけています。

ただし、日本の自治体では広くファーウェイの通信インフラが使用されており、今後もファーウェイ製品や通信インフラの規制は何かしらの形で実施されるのではないかとおもわれます。

ちなみに、ファーウェイの2022年度の5G基地局シェアは世界トップの31.6%になります。

参考記事：ファーウェイの規制について JBpressより

TCLテレビのセキュリティ面の脆弱性について まとめ

今回はTCLテレビのバックドアの報道について取り上げてみました。

当時は日本市場に参入したばかりということもあり、TCLのテレビを敬遠された方もいらっしゃるかもしれませんが、TCLテレビの販売台数は世界第2位に上ります。※1位はSAMSUNG。

また、サッカー日本代表の堂安 律選手をイメージキャラクターに起用したこともあり、日本市場に参入して以降、急成長しているテレビブランドの一つです。

過去にはバックドアによるセキュリティ面の報道もありましたが、国内メーカーと遜色ない性能かつリーズナブルな価格で、TCLテレビの快進撃は止まることを知りません。

現在は総合ディスカウントショップのドン・キホーテでも見かける機会も増え、国内メーカーが太刀打ちできないほど高性能な液晶テレビを低価格で販売されています。

昨今の物価上昇や電気代の上昇に伴い、家電製品に対する意識も変わりつつあります。

過去のセキュリティ問題はひとまず解決したこともあり、いずれ国内トップメーカーに上り詰める日もそう遠くない未来かもしれません。

筆者個人としてはハイセンスと並び、コストパフォーマンスの高いメーカーなので、検討の一つに加えても問題ないメーカーです。